”実際、salesforce.com社内でのメールのやりとりは確実に減っていますね。例えば、CEOのベニオフに対して、メールで意見はしづらいですが、Chatterであればしやすい雰囲気があります。 ”

"デジタル・コミュニケーションは便利なものだが，使い過ぎは禁物だ。最近は不要な電子メールのやり取りが増え，社員の生産性が低下し始めている。これを解決する手段として，メールや従来のサイト運営ではなく社内SNS（social networking service）の整備を進める企業も増えている。"

"二つ目は、SNS（social networking service）などのコミュニケーション・ツールの企業内導入である。日本では数年前に、一部のユーザーがブログ/SNSの効果に着目し、社内システムとして導入した。ところが、多くの企業ユーザーには“遊びの道具”という印象が強く、結局、浸透するという状況には至らなかった。"

"現場発のアイデアがたちどころに全国に広がる。現場の改善要望の声に直ちに本社が対応する。助けを求めると日本中から返事がある。転勤先の事情を現地のメンバーが教えてくれ、どこに行っても知り合いがいる。 　お堅い保険会社の巨大な組織で、社員が自由闊達にＳＮＳ上でコミュニケーションを交わし、それを経営者が後押ししていると、にわかに信じられるだろうか。"

"米国の証券会社スコットトレードでは、各拠点の社員数の増加に伴って緊密な社内コミュニケーションの必要性が高まっていた。そこで目を付けたのが、ソーシャル・ネットワーク技術だ。導入後の現在は、高い利用率を誇るという。ここでは、同社が社員も巻き込んで取り組んだソーシャル・ネットワーク技術導入プロジェクトのポイントを紹介する。"

"キヤノンマーケティングジャパンは約1万9000人が使う社内SNSの運用を11月に開始した。所属部署や勤務地にとらわれずに社員同士が情報を共有できる基盤を構築した。"

"Beat Communicationは12月15日、同社の社内SNSパッケージ「BeatOffice」を導入している企業に対して実施したアンケート調査の結果を発表した。この調査は2007年にも実施されており、前回に比べ利用者の社内SNS上でのコミュニケーションの形態がより親密になったこと、また、経費削減のきっかけ作りや、社員教育ツールとしても利用されることなどが明らかになった。"

"システム構築・システムインテグレーションのスカイアークシステムは、同社の情報共有システム「SKYARC Solanowa(スカイアーク・ソラノワ）」を利用してウェブ社内報作成を支援する「Solanowaウェブ社内報」の提供を12月15日開始する、と同日発表した。業務効率化や社員の労働意欲向上を目的にしたウェブ社内報のニーズの高まりに対応。社内コミュニケーションの活性化をサポートする。"

"社内コミュニケーションの活性化などを目的に、社内SNSはいろんな企業で導入が検討され、実際に運用している企業も少なくないだろう。しかし、その実際の効果については賛否両論あるようだ。 　そんな中、株式会社NTTデータの社内SNS「Nexti」が、社団法人企業情報化協会が主催する「平成20年度第26回IT賞」において、"ITマネジメント革新賞"を受賞した。"

"社内における情報共有の重要性はわかっていても、それを本格的に実践するのは難しいものだ。特に企業の規模が大きくなればなるほど、全社的な情報共有はより困難になる。消費財メーカー大手のプロクター・アンド・ギャンブル（P＆G）は、社内コミュニケーションの強化に向け、全社を挙げてソーシャル・ネットワーキング技術の導入に取り組んだ。 "

"連載第1回の「いまさら聞けない「CMS」超入門」では、CMSにはさまざまな種類があり、ブログやTwitterもCMSの一種であり、ブログでは、個々のエントリやブログに張り付けられた写真や文章が「コンテント」で、それらを管理するシステムがCMSであるという話をしました。 　今回はそうした広義のCMSの1つとして、社内情報管理のためのCMS選びをテーマに進めていきたいと思います。"

"約1ヶ月前EC studio では全員Twitterアカウントを取得する指示を出し「全員Twitterで何が起きるかわからないけれど、つぶやきたいことはどんどんつぶやいてみて、とりあえず試してみよう」と話ました。"

”Dion Hinchcliffe氏のEnterprise Web 2.0の「Map of the 2009 Enterprise 2.0 Marketplace」は良記事だと思っていたら、この度ZDNetに翻訳記事が載っていたので紹介。「2009年のEnterprise 2.0市場を評価する」”

"米ジョンソン・エンド・ジョンソン傘下の製薬会社であるヤンセン ファーマ（東京都千代田区）は2009年8月から、全従業員を対象にした社内SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）「ヤンセンズ・ソーシャル・ネットワーク・サービス」を稼働させた。当初は東京本社に勤務する約600人が対象だが、半年間の試験運用を経て、全国の営業拠点に勤務するMR（医薬情報担当者）や静岡県にある工場勤務者も含めた約2000人が使えるようにする。"

『利用状況の詳細についてQ&Aの時間に質問したところ実際の統計データを見せて頂けた。それによるとだいたい1日に200人〜300人程度がログインして700〜1200回Ｔｗｅｅｔ（呟き）しＰＶとしては3000〜6000/日くらいのようだ。新規利用者の推移も見せて貰ったがここ3ヶ月は毎月1000人以上の新規参加者がいるようで、やはり急速に拡大いていた。』

"Microsoftは、昨年買収したノルウェーのFast Search＆Transfer（FAST）の検索技術を、企業内ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）に活用する方針だ。同社ニュージーランド法人の幹部が明らかにした。"

"Wikipedia（ウィキペディア）で知られるWiki技術を、社内のナレッジや情報を集約・管理するために活用する企業が、ここにきて目立ち始めている。あるテーマに関する議論を記録するだけでなく、情報を収集し、簡単に共有することが可能なWikiは、業務プロセスを改善し、それを定着させるうえでも、企業にとって強力な武器となるのだ。実際、米国の大手ストレージ・ベンダーEMCなどではITプロジェクトの管理やチーム／人材の育成のためにWikiを活用し、大きな成果を上げているという。なかでも、Wikiが最も効果的に機能するのは、「特定のユーザーの間で、特定の話題やプロジェクトを対象とする場合」である。本稿では、Wikiを社内導入するにあたって注意すべきポイントやその上手な活用法を紹介することにしたい。"

"7月16日および17日、東京国際フォーラムにおいて次世代のコミュニケーション＆マーケティングをテーマにした3イベントが同時開催された。17日には「BusinessBlog＆SNSWorld 2009」のセミナーとして、Beat Communicationの代表取締役社長である村井亮氏が「ソーシャルテクノロジーと企業戦略」について講演した。"

"ノウハウや知恵を共有するためのナレッジマネジメントは、意外に利活用が難しいシステムだ。読む人はいても情報を書き込む人が限られるという問題が生じやすいからである。それを社内SNSで乗り越えようとしているのが人材サービス大手のインテリジェンス。実際のところはどうだったのか、SNSの導入、活用の経緯を聞いた。"

"エンタープライズ 2.0 という言葉が世界中の企業に広がりつつあります。この記事では、エンタープライズ 2.0 の基礎となる概念、エンタープライズ 2.0 と Web 2.0 との関係、そしてエンタープライズ 2.0 で使用されるさまざまなツールとサービスについて説明します。さらに、ビジネスでエンタープライズ 2.0 を採用することによるメリットと、それに付随して生じる可能性のあるデメリットを探ります。この記事を活用し、皆さんの企業に最適な形でエンタープライズ 2.0 を実現する方法を学んでください。"