”実際、salesforce.com社内でのメールのやりとりは確実に減っていますね。例えば、CEOのベニオフに対して、メールで意見はしづらいですが、Chatterであればしやすい雰囲気があります。 ”

２チャンで炎上している面白いスレッドをまとめています。

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こういうリアル恋愛手前ビジネスってできないかな。

"東洋大学は教育機関向けSNS「manaba course」を導入し、約3万人の全学生が情報を共有する基盤を構築した。"

"デジタル・コミュニケーションは便利なものだが，使い過ぎは禁物だ。最近は不要な電子メールのやり取りが増え，社員の生産性が低下し始めている。これを解決する手段として，メールや従来のサイト運営ではなく社内SNS（social networking service）の整備を進める企業も増えている。"

"二つ目は、SNS（social networking service）などのコミュニケーション・ツールの企業内導入である。日本では数年前に、一部のユーザーがブログ/SNSの効果に着目し、社内システムとして導入した。ところが、多くの企業ユーザーには“遊びの道具”という印象が強く、結局、浸透するという状況には至らなかった。"

"現場発のアイデアがたちどころに全国に広がる。現場の改善要望の声に直ちに本社が対応する。助けを求めると日本中から返事がある。転勤先の事情を現地のメンバーが教えてくれ、どこに行っても知り合いがいる。 　お堅い保険会社の巨大な組織で、社員が自由闊達にＳＮＳ上でコミュニケーションを交わし、それを経営者が後押ししていると、にわかに信じられるだろうか。"

"米国の証券会社スコットトレードでは、各拠点の社員数の増加に伴って緊密な社内コミュニケーションの必要性が高まっていた。そこで目を付けたのが、ソーシャル・ネットワーク技術だ。導入後の現在は、高い利用率を誇るという。ここでは、同社が社員も巻き込んで取り組んだソーシャル・ネットワーク技術導入プロジェクトのポイントを紹介する。"

"キヤノンマーケティングジャパンは約1万9000人が使う社内SNSの運用を11月に開始した。所属部署や勤務地にとらわれずに社員同士が情報を共有できる基盤を構築した。"

"Beat Communicationは12月15日、同社の社内SNSパッケージ「BeatOffice」を導入している企業に対して実施したアンケート調査の結果を発表した。この調査は2007年にも実施されており、前回に比べ利用者の社内SNS上でのコミュニケーションの形態がより親密になったこと、また、経費削減のきっかけ作りや、社員教育ツールとしても利用されることなどが明らかになった。"

"システム構築・システムインテグレーションのスカイアークシステムは、同社の情報共有システム「SKYARC Solanowa(スカイアーク・ソラノワ）」を利用してウェブ社内報作成を支援する「Solanowaウェブ社内報」の提供を12月15日開始する、と同日発表した。業務効率化や社員の労働意欲向上を目的にしたウェブ社内報のニーズの高まりに対応。社内コミュニケーションの活性化をサポートする。"

"社内コミュニケーションの活性化などを目的に、社内SNSはいろんな企業で導入が検討され、実際に運用している企業も少なくないだろう。しかし、その実際の効果については賛否両論あるようだ。 　そんな中、株式会社NTTデータの社内SNS「Nexti」が、社団法人企業情報化協会が主催する「平成20年度第26回IT賞」において、"ITマネジメント革新賞"を受賞した。"

"社内における情報共有の重要性はわかっていても、それを本格的に実践するのは難しいものだ。特に企業の規模が大きくなればなるほど、全社的な情報共有はより困難になる。消費財メーカー大手のプロクター・アンド・ギャンブル（P＆G）は、社内コミュニケーションの強化に向け、全社を挙げてソーシャル・ネットワーキング技術の導入に取り組んだ。 "

『Wikiは、Web上でコンテンツを共有したり共同で編集したりする手段を提供する。従業員のチームワークとコミュニティを促進するとともに、電子メールの量を削減するためにWikiを利用し始めた企業もある。 　しかし、単にWikiを社内ネットワークに導入するだけではだめである。導入プロセスを容易にし、導入の失敗のリスクを最小限に抑えるために、事前に適切な手段を講じる必要があるのだ。導入を成功させるには、以下の3つのステップを実行しなければならない。』

”自社のコラボレーションソフトウェア、SharePointの成功をさらに拡大することを狙うMicrosoftは、「PKS」（Podcasting Kit for SharePoint）を発表した。これはオープンソースソフトウェアで、ユーザーが公衆Webおよびイントラネット上でビデオやオーディオのプレゼンテーションを記録、共有することを可能にする。”

”追加されたWeb 2.0アドオンは全部で4種類。1つ目はWebページ・ビルダ、2つ目はリッチ・メディア・インタフェース（リッチ・メディア・ファイルのレビュー／タグ付け／共有用）、3つ目はパーソナル化されたクライアント（頻繁に使用するコンテンツにすばやくアクセスできるようにする）、4つ目はチーム共有ワークスペースだ。”

こう見ると実にさまざまな業種の企業がさまざまな目的で社内ＳＮＳを入れている気がします。

『米国の経営コンサルティング会社McKinsey＆Companyが先ごろ発表した、「エンタープライズ2.0」（企業におけるWeb 2.0系技術の採用）に関する最新のリポートによると、この1年間で多くの企業がブログやWiki、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、マッシュアップといったWeb 2.0系技術を採用し、1社当たりで平均3種類のWeb 2.0ツールが業務で活用されているという。だが、現在の状況を見るかぎり、エンタープライズ2.0は順調に進展しているとは言いがたいようだ。』

『FacebookやTwitter、MySpaceなどのソーシャルアプリケーションは職場のコミュニケーションやコラボレーションを円滑にするので、一概に禁止すべきではないと、Gartnerの2人のアナリストは主張する。エンタープライズアプリケーションに組み込んで利用するにはまだ十分とはいえないが、FacebookやTwitterなどは企業が信頼するモデルを採用していれば、従業員と顧客の結びつきを強めるといったプラスの効果もあるからだ。』